改正建築物省エネ法

建築物省エネ法が改正され、4月より施行されます。

これにより、建築士は建物の省エネ基準への適否について評価を行い、その結果を建築主(お客様)に説明する義務が課せられます。

また、評価の結果が不適合であった場合には、どうすれば適合させることが出来るかも合わせて説明しなくてはなりません。

建築士にとっては業務が増え負担となる改正ですが、私としては歓迎です！

この改正によって、今後建築される住宅が省エネ基準を満たすことが当たり前になり、より高性能な家づくりへの関心が高まることを期待します。